この記事はこんな人におすすめです！

・ホームページはあるけど、そもそもどのくらい意味があるものなのか疑問に思う

・ホームページが古くなってしまっているのは明らかなんだけどリニューアルするかどうか悩む

・事業を立ち上げたけど、ホームページを作った方がいいのか正直悩んでいる

ホームページの割合は9割近く。みんな作っているからこそ改めて必要性を考えるべき。

今や自社ホームページを制作することは名刺を作るのと同様に当たり前になりました。

令和元年、2019年の経産省の調査では、
「自社のホームページを開設している企業の割合は89.7％」となっており、現在はホームページを開設していない企業様の方が多い状況となっております。
※参照
https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/statistics/pdf/HR201900_002.pdf
令和元年 通信利用動向調査報告書（企業編）

こんな時流だからこそ、ホームページが本当に必要かどうかを悩まれるのではないでしょうか？
この記事ではきちんとしたホームページを制作していなかった際の機会損失（デメリット）という切り口で、ホームページの必要性についてご紹介していきます。

ホームページを制作していないことによる５つの機会損失

1，事業内容がわかりづらい

御社とお会いする前に御社が何をやっている会社かを確認する一つの方法がホームページです。

ホームページを持っていない、あるいはホームページに自社事業の情報を掲載していないと、御社を検討するはずたったかもしれないお客様でさえ、取りこぼしてしまいます。

これは最も初歩的かつ大きな機会損失になりますので、常に最新の事業情報や製品の情報を掲載してくことが重要です。

2，他社との違いがわからない

事業の内容は掲載しているけれども、他の企業様と何が違うのかを記載されていないケースは非常に多いです。

お客様が声をかけてみようと思うきっかけは「ここは他所とはちがうかも」という“競合他社との違い”の部分になりますので、ホームページで自社の特徴を記載しておくことは非常に重要です。

3，印象（イメージ）が悪くなってしまう

ホームページの保有率が高くなってしまっているため、ホームページを制作していないだけで印象が悪くなってしまう恐れがあります。

また、ホームページを保有していたとしても、

・スマートフォンに対応していない

・事業内容や特徴が記載されていない

・現在販売していない製品や実施していない事業の情報が残ってしまっている

 というホームページであればどうしても顧客の印象が悪くなってしまいます。

ホームページは、GoogleやYahooで業者や製品を探すときに見られるのはもちろんですが、商談における社内の稟議でも閲覧されることが予想されるため、
商談を有利にするためにもホームページを万全の状態に保っておくことが大切です。

4，どこにお問い合わせしてよいかわからなくなる

ホームページがない場合、お客様はどこに連絡をして取引をはじめればよいかわからなくなってしまいます。

ホームページはWEB上の看板として、スムーズにお問い合わせができるお客様窓口を用意することが機会損失を防ぐことに繋がります。

また、ホームページの中にメールフォームがない場合は全てが電話対応となってしまうため、お問い合わせ対応の手間や人件費の加味した上で、メールフォーム付きのホームページを用意しておくことがベストだと言えるでしょう。

5,求職者に不安を与えてしまう

求職者の方にとっては、面接に行くまで、社内の様子を実際に見るまで、会社の様子がわかりません。ホームページは求職者が応募するか否かを決定する数少ない判断材料の一つとなるため、優秀な人材を取り逃がさないためにもホームページにはきちんと御社のフレッシュな情報を載せておくことが重要だと言えます。

まとめ

ホームページを持っていない・「きちんとした」ホームページでないままになってしまっているということが、機会損失につながってしまうため、ぜひとも上記に記載したポイントをチェックしてみてください！ 

弊社ではホームページの無料相談もうけつけていますので、「うちのホームページは大丈夫だろうか」と心配な方はお気軽にご連絡くださいませ！

ホームページの制作にあたりパソコンのご購入をお考えの方には、パソコンのレンタルがおすすめです。

この記事の執筆者

OKデザイン株式会社　営業・ディレクター　室谷拓実
WEBダイレクトマーケティング企業にて大手スキンケアコスメメーカー様のマーケティングコンサルタントとして広告費用対効果の改善に従事。
その後OKデザイン株式会社にて、WEBサイトディレクション・原稿ライティング・SEO対策、WEBマーケティング、コンサルティング業務等、中小企業様の事業促進におけるWEB領域を一気通貫して担当。

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